オンライン商談とは？

オンライン商談とは、ITツールなどを活用してオンラインで営業や商談を進める手法のことです。

顧客と直接会わずに仕事が進められるという特徴があり、2020年の新型コロナウイルス感染拡大により企業への導入が拡大しました。

訪問での営業は無駄なの？

2019年、営業担当者の意識を把握するためにHubspot Japan株式会社は「日本の営業に関する意識・実態調査」を実施しました。その調査によると、日本の営業担当者は「働く時間の25.5%はムダ」と感じていることが分かりました。

中でも、営業担当者がムダだと感じる業務には以下のようなものがあります。

1位「社内会議（33.9%）」

2位「社内報告業務（32.4%）」

3位「キーパーソンと面会ができず再訪問（26.6%）」

4位「日々の商談の移動時間（24%）」

この結果より、移動時間の削減や時間・場所を問わない商談を実現できるオンライン商談は業務の効率化につながると考えることができるでしょう。

参考：HubSpot：日本の営業に関する意識・実態調査

アメリカでは以前から活用

2020年にエン・ジャパン株式会社が実施した「オンライン商談実態調査」によると、日本では43%の企業がオンライン商談を導入しているという結果でした。

移動や出張のコスト削減が見込めるオンライン商談ですが、日本ではやはり新型コロナウイルス感染拡大防止に伴い普及が広がったという印象です。

一方、アメリカでは以前からオンライン商談の活用が積極的でした。

アメリカでは国内でもかなり時差が生じることにより、全ての顧客を訪問することが物理的に難しいというのが大きな理由と言えるでしょう。

このように、オンライン商談は幅広い場所で活用されている営業方法となっています。

参考：エン・ジャパン株式会社：オンライン商談実態調査

オンライン商談によるメリット

オンライン商談には様々なメリットが存在します。

ここでは、企業がオンライン用談を導入する7つのメリットについて紹介していきます。

移動の時間・コストが削減される

オンライン商談の最大のメリットとも言えるのが「移動にかかる時間やコストを削減できる」という点です。

対面での営業活動を行う場合、会社から顧客先への移動のためにかなりの時間を費やさなければなりません。

営業の際にかかる時間は1日のうちの2時間～3時間程度のため、労働時間の4分の1以上を移動に使っている計算となります。

さらに、ガソリン代や電車代などの交通費も必要なため、時間・金銭的に莫大なコストがかかってしまいます。

一方、オンライン商談の場合、営業先へ訪問する必要がないため、上に述べたようなコストを削減することが可能です。また、空いた移動時間を時他の業務に充てることで、業務の効率化を図ることができます。

遠方の顧客も対象に

オンライン商談は移動の必要がないため、遠方のお客様にも対応することができます。

低コストで営業エリアを拡大できるため、大幅な顧客増加と売上アップを期待することができるでしょう。

例えば、訪問を必要とする営業の場合は「現在のエリアでは販売活動をやりつくしたにも関わらず、エリアを広げるのが難しい」「エリア外の顧客から声をかけられたけれど、対応ができない」「住民数・企業数の顧客をゲットできない」などの悩みが生じてしまいます。

しかし、オンライン商談を導入すると、低コストで遠方まで商圏を拡大することができるのです。

非接触で営業活動を行える

新型コロナウイルス感染拡大に伴いオンライン商談の普及が大幅に広がったのは、「非接触で感染のリスクを避けた営業が可能」というオンライン商談ならではのメリットがあるからと考えられます。

通常の訪問営業の場合、物理的移動が多いため、感染症を会社に持ち帰る、もしくは顧客へと拡大させるリスクが高くなります。

そのため、新型コロナウイルス感染拡大が広がり始めた2020年以降、訪問営業がしづらい状況となってしまいました。

一方、オンライン商談の場合は直接お客様と対面したり、接触して商品を紹介するということがないため、感染のリスクをなくし安全に商談を行うことが可能です。

顧客先へ移動する必要がないため、外部の環境の影響を受ける恐れもありません。

また、移動の必要がないため、感染症のリスクだけではなく台風や大雪などの自然災害に阻害される心配もありません。

商談の効率化を見込める

オンライン商談は、顧客先へ訪問する必要がありません。通常の商談の場合、移動時間を含めてスケジュールを組む必要があります。

そのため、予定に空き時間があったとしても、顧客先への移動時間が確保できない場合はその日のアポイントを断念して別日に組むなど、問い合わせから商談までの期間が遅くなってしまうことも少なくありません。

一方、オンラインの場合は商談にかかる時間に移動時間を含めなくてもいいため、スケジュールの自由がききやすいというメリットがあります。

早い場合は問い合わせ当日の対応も可能なため、効率的に商談を進めることができるでしょう。

ペーパーレス化の促進

ペーパーレスを進められるというのもオンライン商談のメリットとして挙げられます。

一般的な訪問営業の場合、資料や契約書は紙媒体となっており、印刷や保管に対するコストが発生します。

一方、オンライン商談の場合は画面を共有することで紙媒体を使わなくても従来通りの業務を行うことが可能です。

オンラインで契約を締結させることもできます。これにより、用紙代や印刷代、保管にかかるコストを大幅に削減することが可能です。

営業ノウハウの共有も容易

録画機能がついてあるツールを利用すると、営業のノウハウやテクニックを簡単に会社全体で共有することが可能です。

訪問営業の場合、基本的に1人でお客様の対応をするため、営業マンがそれぞれどのようなトークやテクニックを使って顧客をゲットしているのかを把握することができません。

そのため、トップセールスのスキルを他の社員や新人が真似することが難しく、営業実績に大きな差が生じやすいという問題が発生します。

また、スキルが会社全体に共有されないことで、トップセールス退職後にその後を継ぐ社員が現れず、売り上げに大きなダメージをうけてしまう可能性もあります。

一方、オンライン商談の場合、前述したように録画機能を使うことでトップセールスの営業スキルを社員全員で共有できるというメリットがあります。

それにより、たとえトップセールスが退職した場合でも営業のノウハウやテクニックの喪失を防ぎ、売り上げ低下を最大限まで抑えることが可能になるのです。

新人の戦力化までのスピードアップ

前述したように、オンライン商談には営業ノウハウの共有が容易というメリットが存在します。

それにより先輩社員の営業スキルを何度も学習する機会があるため、新人社員が育ちやすいというのもオンライン商談の大きなメリットと言えるでしょう。

また、営業にはトーク力以外にも様々なスキルが求められます。

• 営業トークの理解と知識
• 自社のサービスや商品に関する知識
• 立ち振る舞いや身だしなみ
• 運転スキル
• 商談を円滑に行うためのスケジューリング
• 経費精算などの事務処理能力　など

新人が戦力として数えられるようになるためには、これらのスキルを総合的に身に付けていく必要があります。そのため、新人の営業研修は非常に難しいとされています。

一方、オンライン商談の場合は戦力化するために上記すべてのスキルを身に付ける必要はありません。

例えば、細部の身だしなみや立ち振る舞い、などです。

これらは画面越しに確認する程度になるためそこまで大きく商談に営業を与えることはありません。

また、移動に伴う運転技術も必要ありません。移動時間がないため、通常の訪問営業よりも容易にスケジューリングを行えるというメリットもあります。

新人や一時的に営業から離れていた社員などはまずオンライン商談から初めてスキルやノウハウを磨くという教育体制を構築することで、会社全体の効率感につながるでしょう。

オンライン商談を成功させるためのコツ

ここまで、オンライン商談の概要とメリットについて解説してきました。

次は、実際にオンライン商談を成功させるために知っておきたい3つのポイントについて紹介します。

相槌などのリアクションは大きく

オンラインの場合、オフラインの時よりも表情や動きが曖昧になるため、相手の反応が汲み取りにくくなります。

そのため、相槌をするなどのリアクションや表情は通常の商談時よりも大きく分かりやすく行いましょう。

また、オンライン商談はオフライン商談と異なり空気が読みづらいというデメリットもあります。

自分だけが一方的に話すことにならないように、意図的に沈黙を入れる、質問をするなどの手法を取り入れて相手の反応を見るということも大切です。

普段よりゆっくりハキハキと

オンライン商談の場合は普段よりもゆっくりハキハキと話すことを意識しましょう。

オンラインの場合、対面よりも声がこもりがちになってしまいます。また、相手のスピーカーやマイクの状況によっては会話が聞き取りにくいという可能性もあります。

早口でぼそぼそとした話し方では重要な内容が相手に伝わらず、不快感を与えてしまうこともあるため、普段よりも聞き取りやすい話し方を意識することが大切です。

相手をより意識した話し方をすることで印象アップにもつながるでしょう。

カメラの位置に目線を合わせる

オンライン商談の前に、カメラや音声の確認を必ず行いましょう。そして、商談中はカメラの位置に目線を合わせるような意識を持つことが大切です。

事前準備の際にカメラの位置をしっかりと把握し、そこに目線を持っていくことで、画面越しにアイコンタクトをとることが可能になります。

目線を合わせることは印象アップにもつながりますので、商談中の目線には注意してください。

特に、上からの目線になってしまわないようにすることが大切です。

オンライン商談ツールを活用するためのコツ

次は、オンライン商談ツールを活用する際のポイントについて解説していきます。

必要に応じて導入する

オンライン商談の導入を検討している場合、いきなりすべての商談をオンラインへと移行する必要はありません。

• こういうケースはオンラインで対応する
• 顧客先への移動に〇時間以上かかる場合はオンラインにする

など、会社内でオンライン商談を活用するルールを決めておくと良いでしょう。

オンライン商談には多くのメリットがある反面、いくつかのデメリットも存在します。

また、訪問営業はオンライン商談にはない魅力もあるため、場合によって両方の商談方法を使い分けることをおすすめします。

オンライン商談のデメリットや注意点については後ほど詳しく解説します。

ツール導入が目的化しないようにする

オンライン商談ツールを導入する場合、しっかりと目標を定めてその進捗を管理するということが重要になります。

さらに、円滑にオンライン商談を行うためには、一人に任せるのではなく、サポートができる人も用意して相互に支えあえる体制を整える必要があります。

このような点に注意することで、オンライン商談の導入が目的化してしまう事態を防ぐことが可能です。

オンラインツールを上手に活用することで、商談の効率化を図ることができるでしょう。

商談先にも提案

商談は一方だけでは成り立ちません。自分だけではなく、相手もいて初めて成り立つものとなります。

そのため、自社にオンライン商談ツールが導入しても、商談先がオンライン商談に対応していなければ意味がありません。

オンライン商談を導入し、実際に業務を行うためには、商談先にもオンライン商談ツールの活用を提案することが大切です。

オンライン商談ツールを選ぶ際のポイント

オンライン商談を行う際に重要になるのが「オンライン商談ツール」です。現在、ビジネスに使えるようなオンライン商談ツールは多数存在しています。

導入の際は、それぞれの特徴や料金などを比較して最も自社に合っているツールを選ぶことが重要になります。

そこでこの見出しでは、最適なツールを選択するために検討すべきいくつかのポイントについて紹介していきます。

商談サポート機能の充実度

オンライン商談ツールには、商談を効率的に行うための様々なサポート機能が存在します。

ツールを選ぶ際は、まず自社が商談を行う際に必要となる機能がしっかりと備わっているかどうかを確認しましょう。

代表的な機能としては、「資料共有」「動画共有」「チャット機能」「ホワイトボード機能」「録画機能」などが挙げられます。

そのほか、プレゼン時にポインターを利用して注目させる「マーカー機能」や、カンペのように話す内容が表示される「スクリプト」など様々な機能があります。

ツールを選ぶ際は、利用時間や料金だけではなく、上記のような機能充実度も必ず確認し、自社の業務に必要な機能を搭載されたものを選択しましょう。

接続方式が適しているか

オンライン商談ツールを選ぶ際には、接続方式にも注意が必要です。

オンライン商談の場合、顧客をネット上の専用空間に導いて、その空間で対話を行います。専用空間への接続方式には以下の2通りの方法があります。

• URL接続：事前に専用空間のURLを通知しておいて、商談の日時になったらURLをクリックしてもらう接続方式
• ナンバー接続：ワンタイムパスワードをWebサイトに入力することで、すぐにオンラインでの商談を開始することができる接続方式

なお、オンライン商談ツールによって、対応している接続方式は異なります。

URL接続の場合、事前にメールなどでURLを知らせる必要があります。

そのため、お互いの連絡先を知っている既存顧客との商談におすすめです。また、オンラインに慣れている商談相手にも向いています。

ナンバー接続の場合、電話などでワンタイムパスワードを知らせることが可能です。また、ナンバーを入力することですぐに占領ルームでの商談が始められるため、新規顧客やPCに不慣れな顧客におすすめです。

それぞれの特徴を把握し、自社の顧客層に合った接続方式を選択しましょう。

音声・画質は問題ないか

オンライン商談の場合、オフラインでの商談よりも会話が聞こえづらい、相手の顔が見えづらいというデメリットがあります。

そのため、ツールを選択する場合は音声・画質ができるだけ良好なものを選びましょう。

ただし、音声や画質が良好になればなるほど通信容量がかさみます。また、端末にかかる負荷も大きくなります。

いくつかのツールを比較して、自社の顧客層や利用シーンに最適なものを選択しましょう。

また、商談の前には必ず音声や画質、設定などのチェックを行うことが大切です。

利用料金

ツールを選ぶ際は、前述したように音声や画質などが良好なものを選択することが大切です。

それに加え、利用料金が自社に合ってるかという点もツールを選ぶ際の重要なポイントの一つです。

オンライン商談に利用されるツールの料金体系は、「専用空間（ルーム）」もしくは「ユーザー」のどちらかに応じた定額課金となっている場合がほとんどです。

また、ツールの中には場合によってルーム課金とユーザー課金を選択できるものもあります。料金・画質・音質・接続方式などを総合的に比較して、自社に適したツールを選択しましょう。

セキュリティ

オンラインツールを選択する場合に忘れてはいけないのが高い信頼性とセキュリティが備わっているかという点です。

現在ビジネスシーンで活躍しているツールには基本的なセキュリティが備わっているものが多いですが、それぞれのツールごとに特徴があります。

そのため、オンライン商談を始める場合はツールごとに搭載されているセキュリティ機能について必ず確認しておきましょう。

例えば、「接続元IPアドレスの制限が可能か」「セキュリティに関する認証を取得しているか」などのセキュリティ機能が挙げられます。

商談以外の活用性

オンライン商談に活用できるツールには無料で利用できるものもあります。

しかし、無料の場合は「制限時間がある」「参加できる人数が少ない」「画質や音声に不安がある」などのデメリットが存在します。

そのため、ツールを利用するときは有料のプランを選択する企業も多いでしょう。

その場合、商談以外の会議や面談などに利用できるかなど、ツールを最大限に利用することができるかどうかを確認しましょう。

そうすることで、結果的に低コストで効率的に業務を進めることが可能になります。

おすすめオンライン商談ツール19選

オンライン商談を導入している企業の増加に伴い、様々なオンライン商談ツールが開発されています。

この見出しでは、上記の内容を踏まえ、企業におすすめのオンライン商談ツールについて紹介していきます。

MetaLife

「MetaLife」は、バーチャル空間上でアバターとなり、アバター同士が近づくことで会話ができるオンラインツールです。画面共有やチャットなど、商談に便利な機能も備えています。

使い方は、1人がスペースを作成してURLを発行し、他の人達はそのURLをクリックするだけでバーチャル空間に参加することができます。

1度スペースを作ってしまえば、同じスペース・URLで何度も商談を行うことが可能です。商談の度にアカウントやURLを発行する必要がないので、外部との合同プロジェクトなど同じチームで何度も打ち合わせを行う場合には特に重宝するでしょう。

MetaLifeを無料で始めてみる！25人まで無料なので、初めてオンラインツールを利用する方でも気軽に使い始めることができます。

bellFace

「bellFace」は、ベルフェイス株式会社が開発・提供するオンライン営業システムです。導入実績はなんと3,000社以上。国内シェアNo.1を誇ります。

営業に特化した幅広い機能が魅力で、画面上で共有できるメモ機能・商談録画機能など、商談を行う上で必要な機能をほぼすべて網羅したツールとなっています。

複雑な設定が必要なく、ネットが苦手な方でも簡単に利用できるというのも魅力の一つです。

セキュリティも高いため、安全にオンライン商談を始めることができるでしょう。

URL接続とナンバー接続の両方に対応しているため、顧客によって使い分けが可能です。料金に関しては問い合わせをするようになっています。

V-CUBE セールスプラス

「V-CUBE セールスプラス」は、シンプルな設定で分かりやすく、双方が簡単に接続できるシステムを搭載しています。

安心と信頼のあるツールであることはもちろん、インストールなどの事前準備が不要なため、気軽にオンライン商談を導入できるツールとなっています。

初期費用は1契約当たり45,000円（税別）、月額費用は1ID当たり7,000円（税別）で、1契約当たり5IDまで利用可能です。

他の有料版のツールと比較して低コストから始められる上、購入前に30日間の無料トライアルで使用感を試すことができるというのも魅力の一つです。

Zoom

「Zoom」は、新型コロナウイルス感染拡大に伴い有名になったビデオ会議ツールです。

パソコンやスマホアプリなどを利用して、いつでも簡単にオンライン会議を始めることができるため、全世界で100万以上の企業に導入されています。

人気、実績ともに高い上、オンライン商談ツールとしても有能なツールで、無料版でも最大100人まで参加可能です。

また、通信が途切れにくいという長所もあるため、ストレスなく商談を行うことができるでしょう。

プランごとの料金は以下の通りです。

• 基本：無料
• プロ：2,000円／月（1ライセンスあたり）
• ビジネス：2,700円／月（1ライセンスあたり）
• 企業：2,700円／月（1ライセンスあたり）

Whereby

「Whereby」は、世界有数の電話会社であるWherebyが開発したビデオWeb会議ツールです。

無料版でも最大4名まで接続可能で、低コストで充実した機能を利用することができます。

無料プランではグループ通話は45分までですが、有料プランの場合は時間無制限で利用可能です。

商談に役立つ画面共有や資料共有、ファイル転送などのサービスが搭載されています。

なお、日本語に対応していないというデメリットがあるため、日本での普及率は低めです。

利用料金は以下の通りです。

• Free：無料
• Pro：9.99ドル／月
• Business：59.99ドル／月

B-Room

「B-Room」は、インターネットブラウザを使用して用談を行うWebサービスです。

自社・顧客ともに専用アプリ不要のため、簡単かつ手軽にオンライン商談をスタートすることができます。

接続方法はURL接続とナンバー接続から選択可能。Web会議のイメージを覆すような高画質・高音質が魅力のツールです。

プランは3種類で、それぞれの料金は以下の通りとなっています。

• 1ルーム：35,000円／月
• 3ルーム：69,000円／月
• 20ルーム以上：400,000円／月

はなスポット

「はなスポット」は、自社・顧客ともに専用アプリ不要でWebブラウザだけで簡単に接続できるオンライン商談システムです。

URL接続とナンバー接続に対応しているため、顧客に合わせてすぐにオンライン商談を始めることができます。

自社メンバーのみ書き込み・共有ができる「ステルスメモ機能」やトークスクリプト機能、資料の共有・受け渡し機能など商談に特化した機能が多数搭載されています。

どのプランを選択しても初期費用は0円。プランごとの料金は以下の通りです。

• Sプラン：35,000円／月（1ルーム）
• Mプラン：69,000円（3ルーム）
• Lプラン：400,000円（20ルーム以上）

VCRM

「VCRM」は、共有メモや非公開メモ、自動文字起こし機能、録画など、商談の際に役立つ様々な機能を搭載した高機能オンライン商談ツールです。

URL接続・ナンバー接続に対応しており、商談相手はアプリをインストールする必要がありません。

かつてはMee2boxという名称でしたが、2020年5月13日よりサービス名称並びにロゴデザインを変更しました。

初期費用は98,000円。月額利用料は1ルームあたり5,000円となっています。

meet in

「meet in」は、株式会社meetinが提供する商談に特化したオンライン商談システムです。

専用アプリのダウンロード・ログインが不要で1秒で簡単に接続・商談がスタートできるというのが最大の魅力となっています。

ビジネス用商談特化システムとして開発されているため、商談に立つ機能が豊富です。

資料・画面共有、契約書捺印、複数人接続、名刺表示、チャット表示など、搭載された機能を活用することで円滑に商談を進めることができるでしょう。

料金に関しては問い合わせが必要です。

ビデオトーク

「ビデオトーク」は、NTTグループが提供するビデオ通話サービスです。SMSやメールで会議URLを送信し、クリックするだけで通話を開始することができます。

アプリやアカウントを取得する必要がなく、Webブラウザで簡単にオンライン商談を行うことが可能です。

商談はもちろん、接客や相談、診察など幅広いシーンで活用できるツールとなっています。録画録音、カメラ撮影送信、テキストチャット、画面共有など円滑にコミュニケーションを図るための機能も充実しています。

2週間の無料のトライアルで使用感を試すことができますが、実際導入する場合の料金は問合せが必要です。

VIDEO CONNECT

「VIDEO CONNECT」は、アプリ・アカウント不要でスマートフォンの標準ブラウザのみで本格的なビデオ通和が可能なビデオチャットツールです。

接続方法は、URLをSMSで送信・タップするだけ。面倒な手順を踏む必要がなく手軽に商談を開始できるというのが大きな特徴です。

オンライン商談はもちろん、オンライン査定・見積、オンライン作業サポートなど様々なシーンで活躍しています。

また、「通話予約」や「スケジュール調整」などの機能も搭載されているため、ユーザーが都合の良い日時を選択するだけで予約が完了します。LINE公式アカウントとの連携も可能です。

通常料金は以下の通りです。

• 初期費用：30,000円
• 月額費用：18,000円（予約台帳1枚あたり／人数制限なし／追加する場合は1枚につき5,000円）
• SMS送信料：12円／1通（70文字）

クラウド商談どこでもSHOWBY

「クラウド商談どこでもSHOWBY」は、株式会社かんざしが提供するクラウド型Web商談ツールです。

Webブラウザのみで利用できるため、パソコンやタブレットなど、スマートフォンなど幅広い端末に対応しています。

商談だけではなく、学習塾や医療関係など様々な場面で利用できる点が魅力です。

画面共有やチャット、名刺交換、トークスクリプト、アンケートなど商談に役立つ機能も数多く搭載されています。

初期費用は0円で、無料版の場合は月間20商談まで無料で利用することができます。通常版の料金は以下の通りです。

• ユーザー課金タイプ：1,980円（月×人）
• ルーム課金タイプ：5,500円（月×部屋）

どちらのタイプでも90日間の無料トライアル特典がついています。

LiveCall

「LiveCall」は、オンライン接客システム使いやすさNO.1の実績を誇るBtoCサービス特化型ビデオ通話プラットフォームです。アプリ不要でパソコンからでもスマートフォンからでもワンクリックで通話がスタートできます。

資料共有・送信、メモ、チャット、画面共有など、商談に役立つ便利な機能が多数搭載されています。

また、「スタッフ管理」や「通話管理」、「予約管理」など、管理者やマネージャーが各スタッフの状況や通話履歴・予約などを管理しやすくなるような機能も搭載。

サイトにリンクを貼るだけでお手軽に導入できる点も魅力の一つです。

料金は要問合せとなっています。

Google Meet

「Google Meet」は、Googleが提供するWeb会議ツールです。

従来は「Google ハングアウト」の名称でサービスが提供されていました。Googleアカウントがあれば無料で利用することが可能です。

ビジネス用途で開発されたため、外部の侵入及び情報の流出を防ぐセキュリティ性能が非常に高いという特徴があります。

また、Googleのサービスのため、GmailやカレンダーなどのGoogleアプリとの連携は抜群です。

無料版の場合、1対1の会議の制限時間は24時間ですが、3人以上の場合は1回あたり1時間までの制限があります。

Skype

「Skype」は、マイクロソフトが提供するコミュニケーションツールです。通話料無料で複数人で使用ができます。

また、資料共有、画面共有、ファイル転送などの機能が搭載されているため、オンライン商談や会議にも活用することが可能です。

企業に向けた有料版サービスもあるため、様々な資料を交えてより質の高い商談を行いたいという場合には、そちらをダウンロードすることをおすすめします。

なお、利用するためにはSkypeにログインする必要があります。そのため、急な商談アプローチやSkypeを利用していない商談相手には不向きなツールとなっています。

ジンジャーミーティング

「ジンジャーミーティング」は、バックオフィスサービス「ジンジャーサービス」の中のオンラインミーティングサービスです。

1on1の通話から最大120名までの大規模な会議まで開催可能で、画面共有やアンケートなど便利な機能が備わっています。

またジンジャーサービスを利用すれば、勤怠管理や給与計算、電子契約まで一括でサポートしてくれるため、業務の効率化に繋がります。

RemoteOperator Enterprise

「RemoteOperator Enterprise」は、主に金融業界を対象とした画面共有ソリューションです。

国産サービスであり安全性の高さに定評があります。例えば、お客様によるリモートコントロール機能は非搭載であり、共有中の画面を管理者が常にリアルタイムでモニタリングすることが可能です。

また、お客様のパソコンにプログラムをインストールする必要がないといった手軽さ、お客様から共有画面がどう見えているかがわかるといった便利さも魅力となっています。

ZEN TALK

「ZEN TALK」は、主にプレゼンテーションに特化したオンライン商談ツールです。

最大の特徴は、商談でよくあるプレゼンの際に便利な機能の数々です。例えば、台本を自分だけが見られるようにしたり、共有中の資料にリアルタイムでマーカーを引けたりと、ZEN TALKを使えばプレゼンの質を向上させることができます。

また、開始時にプロフィールやニックネームを表示させることができるなど、商談中のコミュニケーションを活性化させる機能も充実しています。

RemoMee

「RemoMee」は、1on1での商談に特化したオンライン商談ツールです。

RemoMeeは、音声はPC通話ではなく電話回線を用いているため、PC通話と比べて音声が途切れるといったトラブルが少なくなります。安定した接続で商談を行えることが、RemoMeeの大きな特徴です。

また、カンペ機能や説明メモが搭載されているため、営業成績が良い人の営業ノウハウをメンバー同士で共有しやすくなっています。

オンライン商談ツールまとめ

先ほどの見出しで紹介したツールをいくつか取り上げて比較してみましょう。

オンライン商談のデメリット・注意点

移動コストの削減や新人の即戦力化など、多くのメリットがあるオンライン商談ですが、いくつかのデメリットも存在します。

オンラインでの商談を導入する場合、導入後の社員の混乱やトラブルなどを防ぐためにデメリットについてもしっかりと把握しておかなければなりません。

そこで、この見出しではオンライン商談の主なデメリットや注意点について確認していきましょう。

インターネット環境

オンライン商談を行うためにはインターネット環境が必要不可欠です。

そのため導入の際には、自社と顧客それぞれのインターネット環境をしっかりと整えておきましょう。

特に、Wi-Fiの速度などに関しては直接音声や映像に影響を及ぼす可能性があります。

「オンライン商談の際のインターネットは優先接続にする」「商談で使用する資料を事前に送信しておく」など、事前にしっかりと準備を整えて通信環境が悪くならないように対策を取っておくことが大切です。

オンラインと対面の差

オンライン商談にはメリットも多いですが、オフライン商談と比べて温度感のあるコミュニケーションを取ることが難しいなどのデメリットも存在します。

また、画面越しのため、直接見なければ伝わらない商品やサービスの場合、オフラインでないと商談に応じてもらうことができないというケースもあります。

このような理由から、全ての企業がオンライン商談を導入しているというわけではありません。

商談相手に応じて柔軟に対応していく必要があるため導入の際は注意しましょう。

資料の準備・共有

前述したように、オンライン商談がスムーズに進むかどうかはインターネット環境によって大きく左右されます。

通信環境を整えていたとしても、商談中に資料などのデータを送信すると、「読み込みに時間がかかる」「動作が重くなる」などの可能性が高いです。

それらのトラブルを防ぎ、快適なオンライン商談を行うために、資料は事前に準備して顧客へ共有することをおすすめします。

事前に共有することで、通信トラブル以外にも顧客が資料を読み込んで商談に臨むことができるというメリットがあります。

カメラ・マイクの性能

オンライン商談では、カメラやマイクの性能にも注意しましょう。

パソコンに予め内臓されているマイクやカメラ、タブレットやスマートフォンのマイクやカメラなどを利用することで、オンライン商談を始めることは可能です。

しかし、内臓マイクやカメラの場合、性能が低く音声にノイズが入ってしまったり、低画質の映像のまま動かなくなってしまったりする可能性があります。

商談ではいかにスムーズに自社の製品・サービスをアピールできるかが重要です。

そのため、こういったトラブルが発生することで、顧客にストレスがかかり商談が失敗するという事態に発展しかねません。

商談の成功率を上げるためにも、音声や映像をクリアに伝えられる外付けのマイクやカメラを利用することをおすすめします。

使用する場所

オンライン商談は、オフライン商談よりも声が聞こえづらいというデメリットがあります。

そのため、商談を行う際はできるだけ静かな場所で行い、余計な音や雑音などが入ってくるのを防ぎましょう。

個室などの静かな環境で実施すると、よりクリアに声を拾うことができるため、双方が集中して商談に臨むことが可能です。

テレワークにより自宅で商談を行う場合は、家族の声が聞こえる場所やリビングなどを避けて行いましょう。

オフィスで行う場合は、会議室や空室など他の社員がいない空間を利用することをおすすめします。

オンライン商談を実際に導入している事例

ここでは、実際にMetaLifeを使ってオンライン商談を導入している事例を見ていきましょう。

ITサービスの営業現場

株式会社ベンドでは、お客様対応用のスペースを作成し、MetaLife上でお客様との商談やサポートを行っています。

他のツールと比較してMetaLifeを利用するメリットとしては、以下のような内容が挙げられます。

• URLを毎回発行する手間がない
• 2回目以降のサポートの場合には、URLを送付する必要もない
• アバターで参加するので、顔を出せない場合でも忌避感がない

特に「毎回同じURLなので、発行や送付の手間がない」というのは、定期的なサポートが必要になるITツールなどの営業現場では大きなメリットになるかもしれません。

オンライン商談についてまとめ

今回は、オンライン商談の概要やおすすめツール、メリット・デメリットなどについて解説しました。

オンライン商談は、導入によるメリットが大きく、実際多くの企業で実践されています。

一方で、音声トラブル・通信トラブルなど、一般的なオフラインでの商談では無いようなデメリットも存在します。

また、全ての企業が導入しているわけではありません。

オンライン商談を導入する際は、自社の顧客層に合わせて柔軟に対応していく必要があります。

また、数多くのツールの中から自社にあった機能・料金体制が整っているツールを選ぶということもオンライン商談導入のためには欠かせないポイントとなります。

導入を検討している場合、ぜひこの記事を参考に自社にぴったりのオンライン商談ツールを見つけてください。