【2024年最新】港区のバーチャルオフィスおすすめ18選を徹底比較

港区のおすすめバーチャルオフィス18選

GMOオフィスサポート（南青山）

GMOオフィスサポートでは、港区の中でも人気の南青山の住所を借りることができます。

最大の魅力は月額660円からバーチャルオフィス機能を利用可能な圧倒的な安さであり、コスパ良く一等地の住所をビジネス上で利用したい方におすすめです。

また、同じGMOグループが運営するGMOあおぞらネット銀行との情報連携により、銀行口座の開設をスムーズに進められる点は、特にビジネスを始めたての方にとって大きな魅力となるでしょう。

GMOオフィスサポートの公式サイトはこちら！

レゾナンス（浜松町/北青山）

レゾナンスでは、港区の浜松町・北青山の2箇所の住所から利用可能です。

月額990円とお手頃価格からバーチャルオフィスサービスを利用でき、さらにオプションサービスも豊富に選択できる点が大きな魅力となっています。

オプションで求めるサービスを取捨選択していくことができるので、住所利用以外に郵送や電話代行サービスなども付け加えたい方にもおすすめです。

レゾナンスの公式サイトはこちら！

ユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスは、港区内でも特に人気の南青山・虎ノ門の2箇所の拠点として構えているバーチャルオフィスです。

貸し会議室・レンタルサービス機能オプションが充実している点が特徴的です。会議室利用の値段はリーズナブルで、最安で30分あたり275円から貸し会議室を利用することができます。

住所利用だけでなく会議室の機能の利用も検討されている方に適したサービスと言えます。

アントレサロン

アントレサロンは、港区の赤坂に拠点を構えるバーチャルオフィスサービスです。

レンタルオフィス機能にも力を入れており、受付スタッフが常駐・貸し会議室機能が充実しているなど、リアルオフィスとしての機能も完備しています。

ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、六本木や虎ノ門などの大人気エリアをはじめとして、港区内に6店舗のバーチャルオフィスを構えています。

運営母体のワンストップビジネスセンターは、バーチャルオフィス運営歴15年を誇り、サービス供給が安定して行われている点が強みのサービスです。

値段は他のバーチャルオフィスと比べると少々割高感がありますが、サービスの充実度や信頼性が魅力のバーチャルオフィスとなっています。

ワンストップビジネスセンターの公式サイトはこちら！

karigoバーチャルオフィス

Karigoは港区内に5店舗、全国各地に62店舗もの拠点を展開しています。

述べ60,000万社の企業から利用されているバーチャルオフィスサービスとなっており、運営元の信頼度の高さが魅力となります。

会社の設立に際しての代行サービスも実施しており、ビジネスをこれから始めたい方におすすめです。

Karigoの公式サイトはこちら！

リージャス

レンタルオフィス・コワーキングスペースなど幅広いオフィス事業を手掛けるリージャスグループの日本支店の「日本リージャス株式会社」が手掛けるバーチャルオフィスサービスも、港区内の住所を利用可能です。

港区各地で16箇所ものバーチャルオフィスを利用可能で、その拠点数の多さはバーチャルオフィスを展開する他社と比べても随一です。

安さが売りの「オープンオフィス」、クリエイティブでオープンな仕事環境を提供する「SPACES」ブランドなど、対象層によって幅広いオフィスブランドを展開しており、ご自身のニーズに沿ったバーチャルオフィスを選択することが可能です。

RISE OFFICE

RISE OFFICEは、港区内の青山・赤坂・麻布十番の3店舗に拠点を構えるバーチャルオフィスサービスです。

月額990円から利用開始することができ、初期費用も0円のためリーズナブルにサービスを始めることができます。

katanaオフィス

Katanaオフィスは、六本木で利用可能なバーチャルオフィスです。

Katanaオフィスは起業家支援に特化しており、これまで20年にわたって数多くの起業家を支援してきた実績を持ちます。

東京都認定のインキュベーションオフィスでもあるため、都内在住の方でこれから起業を志す方にもおすすめです。

エキスパートオフィス

エキスパートオフィスは港区内で品川・新橋の2拠点を構えるバーチャルオフィスです。

こちらのバーチャルオフィスは、オフィス入館時に事前申請が必要となっており、セキュリティが万全な点が大きな魅力となります。

THE HUB

THE HUBは、国内最多の773施設のワークスペースを利用できるバーチャルオフィスです。港区内には今回ご紹介するサービスの中でも最多の20拠点を構えており、多様な選択肢が用意されています。

全国各地のワークスペースもオプション料金を支払うことで利用できるなど、ワークスペースの利便性が特に高いバーチャルオフィスであると言えるでしょう。

CROSSCOOP

CROSSCOOPは、青山と六本木に拠点を構えたバーチャルオフィスです。

高価格帯のバーチャルオフィスとなっており、その分会議室の無料利用、カフェ・ラウンジなどの充実した空間が整っています。

また、防犯機能も完備されており、安心安全なビジネスを遂行するためのサポート環境が整備されています。

十番オフィス

十番オフィスは、麻布十番・六本木の2拠点を港区内に構えるバーチャルオフィスサービスです。

お値段は他社と比べてかなり張りますが、会員専用ラウンジの提供など他では見られない贅沢なサービスが用意されています。

赤坂・溜池山王ビジネスセンター

赤坂・溜池山王ビジネスセンターは、赤坂に拠点を構えるバーチャルオフィスです。

無料のオプションサービスとして、法人登記や共通FAX番号の貸与など、便利なサービスも多く、赤坂で住所を利用されたい方におすすめです。

SERVCORP

SERVCORPは世界150拠点以上、日本でも30箇所の拠点を持っており、世界最高水準のワークスペースを提供するサービスです。

世界20カ国で50,000企業以上の利用者を抱えており、その信頼度の高さは証明済みです。

最高のロケーションと洗練された施設を利用できるバーチャルオフィスです。

MailMate

MailMateは、港区元麻布の住所を利用できるバーチャルオフィスです。

MailMateのバーチャルオフィスを利用することで、郵便物をPDF化することができます。

これにより、登記住所に届く郵便物をリアルタイムでPC上で確認・受け取ることができるため、バーチャルオフィス宛に届く郵便物の対応が遅くなってしまった、というお悩みを解消することができます。

TAPIOCA

TAPIOCAは、青山の住所を利用することができるバーチャルオフィスです。

利用者は女性に限定されており、最大の魅力は破格の安さを誇るその利用料です。

月額290円から青山の住所を利用することができ、超破格の値段で一等地の住所を利用できます。

Sea Square

Sea Squareは新橋にバーチャルオフィスを展開しており、月額3,980円でサービスを利用可能です。

郵便物対応も含んでおり、比較的リーズナブルに利用可能です。

ただし、公式HP上に情報がほとんど存在しないため、詳細については運営側に直接問い合わせてみることをおすすめします。

港区のおすすめバーチャルオフィス比較一覧表

港区のバーチャルオフィスを安い順で比較

上記は、月額料金の安い順にバーチャルオフィスを並べた比較表となります。

こちらを見ると、女性向けバーチャルオフィスのTAPIOCA、IT最大手のGMOグループに所属するGMOオフィスサポートが値段の面では大きなアドバンテージを持つことがわかります。

特に、GMOオフィスサポートは初期費用0円で、月額660円と破格の値段設定となっているため、コストを抑えて港区のバーチャルオフィスを利用したい方には最適なサービスであると言えるでしょう。

格安のGMOオフィスサポートに申し込む！

郵送サービスで比較

上記は港区に住所を持つ各バーチャルオフィスで提供されている郵便サービスを比較した表となります。

特に、MailMateは届いた郵便物をクラウド上で一括管理できるなど、郵便サービスの利便性が非常に高いサービスとなります。

また、GMOオフィスサポート、レゾナンス、ユナイテッドオフィスも多岐に渡る郵便サービスを提供しています。

電話対応サービスで比較

各バーチャルオフィスで提供されている電話対応サービスを比較した表となります。

特にレゾナンスやユナイテッドオフィスは、電話対応に関する諸々のサービスが充実しています。

このうちレゾナンスは特にリーズナブルにバーチャルオフィスを利用できるため、電話対応を求める方におすすめできます。

レゾナンスの公式サイトはこちら！

貸会議室・コワーキングスペースで比較

各バーチャルオフィスで提供されている郵便サービスを比較した表となります。

貸し会議室は主に30分単位、1時間単位でスペースを借りることができます。

特に都心の一等地の貸し会議室を275円/30分で借りられるユナイテッドオフィスは、貸し会議室サービスの利用も併せて検討されている方におすすめです。

港区のバーチャルオフィスを選ぶポイント

ここでは港区のバーチャルオフィスを選ぶ際に押さえておきたいポイントを見ていきましょう。

月額料金と初期費用

バーチャルオフィスの料金は「入会金」「月額費用」「その他の初期費用」の3つに分かれています。

入会金だけや月額費用だけでなく、トータルの費用を考慮することが重要です。例えば入会金が無料でも月額費用が他のサービスより高い場合、トータルで考えると高くケースも十分考えられます。

また、反対に初期費用が一気にかかる場合もあるので、費用総額がいくらになるか事前に確認することが重要です。

口座開設ができるか

バーチャルオフィスの住所を使用して銀行口座を開設する際、一部の銀行では審査が厳しくなることがあります。

そのため、各バーチャルオフィスの法人口座開設実績を予めチェックしておく必要があります。

GMOオフィスサポートのように同じ会社グループで銀行業務も扱っている場合、サービス間での情報共有がスムーズに進み、口座が開設しやすくなっています。

特に起業したばかりの方は、なかなか審査に通過しづらいケースもあるため、こちらの視点は非常に大切です。

GMOオフィスサポートを今すぐチェック！

所在地

バーチャルオフィスを選ぶ際、特に重要なのはその所在地です。

一等地の住所を持つことは、企業の信用やブランドイメージを高める要因となる大切なファクターであるため、予め確認しておく必要があります。

港区は日本を代表する大企業のオフィスが集中するエリアであるため、このエリアの住所を借りることで取引先からも信頼できる企業ということで信頼を勝ち取りやすくなるでしょう。

個室や会議での利用などレンタルスペースを使えるか

バーチャルオフィスは、単に住所を提供するだけでなく、物理的なスペースの提供も行っている場合が多いです。

取引先との打ち合わせや社内会議を行う際に、プロフェッショナルな環境で行いたいと考える企業や個人事業主も多いでしょう。

そのため、個室や会議室をレンタルできるオプションがあるかどうかは、バーチャルオフィスを選ぶ際のポイントとなります。

一方で会議室のレンタルが不要な方は、会議室オプションがついていないサービスを選ぶことで余計なコストを抑えることができるでしょう。

法人登記ができるか

多くのバーチャルオフィスは住所利用に加えて法人登記のサービスも利用可能です。

ただし、価格帯の安いサービス・プランの場合には住所利用のみ可能となり、法人登記は別料金となるケースも存在します。

法人登記目的でバーチャルオフィスを利用される方は、事前にこちらのポイントもチェックしておくようにしましょう。

オプションサービスの充実度

住所利用以外にも、バーチャルオフィスにサポートを求めている場合はオプションサービスの充実度もチェックするようにしましょう。

主にチェックすべきオプションサービスは次の通りです。

• 電話対応サービスの有無
• 郵便物対応の有無
• 貸し会議サービスの有無
• 法人登記の有無

特に、法人登記を行いたい方は、法人登記をそのバーチャルオフィスサービスが実施しているか必ずチェックするようにしましょう。

中には、住所利用のみで法人登記ができないプランも存在するため、事前のチェックが要必須です。

港区のバーチャルオフィスのメリット

自宅やマンションの住所を公表しなくて良い

個人事業主や自宅でのリモートワークが増える中、開業届や法人登記を行う際に自宅の住所を使用するケースが増えています。

しかし、自宅の住所を公にすることに対するセキュリティやプライバシーの懸念がある方も多いでしょう。特に、防犯上の理由やプライベートとビジネスの区別をつけたいと考える方にとって、自宅の住所の公開は極力避けたいところです。

バーチャルオフィスを利用することで、ビジネス専用の住所を取得でき、自宅の住所を公開することなく、開業届の提出やオンラインショップの運営、さらには法人登記まで行うことができます。

さらに、バーチャルオフィスの利用により、ビジネス関連の郵便物が自宅に直接届くことはなくなります。これにより、プライベートな郵便とビジネス用の郵便を効率的に管理することが可能となり、生活の中での混乱を避けることができます。

一等地のオフィスは取引先への心象も良い

港区という一等地の住所を利用することで、取引先からの心象がよくなるというメリットも享受できます。

名だたる大企業と同じ立地でビジネスを展開しているという事実は、その会社への信頼感を醸成します。

通常ならこのようなメリットを享受するために、数十万円の賃料を最低限支払わなければいけないところ、バーチャルオフィスなら最安1,000円未満で十分です。

こちらもバーチャルオフィスの非常に大きなメリットの一つです。

顧客対応用のスペースも持てる

これは特に、物理的なオフィスを持たない企業や、スタートアップ、リモートワークを主体とする企業にとって大きな利点となります。

バーチャルオフィスを利用することで、必要に応じて会議室やプライベートオフィスを利用できるため、顧客との重要なミーティングやプレゼンテーションを、通常のオフィスを持つ企業と同様の環境で行うことができます。

これにより、企業はオフィスを維持するための固定費を大幅に削減しつつ、必要な時にのみ高品質なオフィスサービスを利用することができるのです。

港区のバーチャルオフィスを契約する際の注意点

審査に必要な書類と日数

バーチャルオフィスを契約する際には、身分証明書、事業内容を説明する書類、会社の登記簿謄本などが必要になることが一般的です。

個人事業主の場合は、開業届けの控えなどが求められることもあります。これらの書類は、オフィスの信頼性を確保し、法令遵守を証明するために重要な書類であるため事前に準備するようにしましょう。

審査日数は提供会社によって異なりますが、通常は数日から1週間程度を見込むのが妥当です。迅速な審査を希望する場合は、事前に必要書類を整え、問い合わせておくことが重要です。

最低契約期間

バーチャルオフィスの最低契約期間はサービスによって異なりますが、一般的には1ヶ月から12ヶ月の範囲で設定されています。

契約前には最低契約期間を確認し、自身の利用希望の状況と照らし合わせることが大切です。

短期間での変更や解約が難しい場合もあるため、契約の柔軟性についても検討する必要があります。また、長期契約を選択することで割引が適用されることもあるので、長期間の利用をご検討の方は長期契約がおすすめです。

銀行との連携

バーチャルオフィスの提供会社によっては、特定の銀行と提携している場合があり、その場合は銀行口座の開設がスムーズに行えることがあります。

例えば、GMOオフィスサポートのようにグループ会社が銀行業務も手掛けている企業であれば、特定の銀行の紹介制度を設置することで銀行との連携をスムーズに進められる企業もあります。

しかし、提携がない場合は、銀行ごとの口座開設条件を満たす必要があり、場合によっては時間がかかることも覚悟する必要があります。

契約前には、どの銀行と連携しているか、口座開設の手続きはどのように進められるかを確認しておくことが大切です。

不要なオプションがないか

バーチャルオフィスの契約を検討する際には、不要なオプションサービスによる追加料金が発生しないよう注意が必要です。

例えば、会議室の利用予定がないにも関わらず、それが契約に含まれていると余分な費用がかかってしまうことになります。

サービス内容を詳細に確認し、自分のビジネスニーズに合わせてカスタマイズできるかどうかを提供会社に問い合わせることが重要です。料金体系が明確で、必要なサービスだけを選択できる柔軟性があるかをチェックしましょう。

ビジネスの拡大に対応できるか

ビジネスが成長するにつれて、バーチャルオフィスのサービスもそれに合わせて拡張可能であることが望ましいです。

例えば、初期は住所と郵便物の転送だけを利用していても、後には電話応対サービスや実際のオフィススペースの利用が必要になるかもしれません。

提供会社がビジネスの成長に合わせて柔軟にサービスを提供できるかどうか、また追加サービスの料金体系がどのようになっているかを事前に確認しておくことが大切です。

ビジネスの将来的な展望を見据え、スケーラビリティが確保されているバーチャルオフィス選びを心がけましょう。

住所が他社と被っている場合は注意が必要

バーチャルオフィスの住所は、複数の企業や事業者が利用します。

住所を公開しているのは自社だけではないため、住所で検索すると複数の企業や事業者の名前が表示される可能性があります。

特に、被っている会社の中に評判の悪い会社が紛れ込んでいるケースも存在するため、事前に被りに問題がないかを調べておく必要があります。

港区のバーチャルオフィスまとめ

ここまで港区のバーチャルオフィスについて詳しく解説していきました。

港区という一等地で住所を格安で利用できるメリットは、取引先からの会社の信頼度をアップさせることができるという点でも非常に大きなものがあります。

ぜひこちらの記事をもとに、ご自身にマッチしたバーチャルオフィスを探してみてはいかがでしょうか。