【2025年最新】銀座のバーチャルオフィスおすすめ15選を徹底比較

銀座エリアのおすすめバーチャルオフィス15選

DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは銀座1丁目の住所を利用することができます。

ライトプランの場合、月額1,650円から銀座の一等地の住所を利用することができ、価格面で大きな強みを持つサービスとなります。

また、幅広いオプションも付いており、会社の現状や今後の成長に合わせて利用するサービス内容を臨機応変に選択できる点も大きな強みです。

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GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートでは銀座1丁目の住所を借りることができます。

GMOインターネットグループのグループ会社が運営しており、高い信頼性を有するバーチャルオフィスです。

転送なしプランは月額660円から利用を始めることができ、このような価格の安さはGMO最大の魅力です。また、入会金や保証金も0円なので、コストの面でGMOの右に出るバーチャルオフィスはないでしょう。

一方で電話対応等のオプションサービスは用意されていないので、電話対応サービスの利用も検討されている方は、GMOは選択肢から外れるでしょう。

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レゾナンス

レゾナンスは、銀座1丁目の住所を利用することができる、こちらも安さが魅力のバーチャルオフィスです。

また、レゾナンスは、みずほ銀行、GMOあおぞらネット銀行、住信SBIネット銀行、PayPay銀行と連携しており、法人口座の開設手続きをスムーズに進めることができます。

なお、定期的にキャンペーンも実施しているので、そちらを利用することでよりお得にバーチャルオフィスの利用を始めることもできます。

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アントレサロン

アントレサロンは銀座に4拠点を構えるバーチャルオフィスです。銀座の一等地住所を初期費用0円、月額4,180円から利用することができます。

サービス内容には、住所地でのスタッフによる来客対応も含まれており、顧客対応の観点でも優れたバーチャルオフィスです。

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ユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスは銀座に2拠点を構えるバーチャルオフィスです。貸し会議室がリーズナブルに使えるバーチャルオフィスであり、利用料は30分275円からとなります。

現実のオフィス機能の利用も検討されている方におすすめです。

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karigo

Karigoは、銀座1丁目、4丁目の住所を利用できるバーチャルオフィスです。

karigoは、創業18年を数えるバーチャルオフィスのパイオニア的サービスであり、これまでの利用は延べ60,000社を超えています。

運営元の信頼度の高さが大きな魅力のサービスとなります。一方でオプションの幅はあまり広くなく、料金等も標準的です。

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Busico

Busicoは銀座1丁目の住所を利用することができます。

月額6,600円で郵便物・宅配物の各種対応から備品レンタル、会議室利用まで幅広いサービスを利用することができるので、最初からこれらのオプションサービスも込みで利用したいとお考えの方にピッタリとなっています。

逆に「法人登記と郵送サービスさえあれば良い」という方には少々サービス過剰でコストが嵩む恐れがあります。

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bizcube

bizcubeは銀座5丁目の住所を利用することができます。

会員の利用満足度で96%を誇るバーチャルオフィスであり、多くの利用者から高い評価を集めるサービスとなります。

特に、来客対応の品質の高さに定評があり、急な来客にもしっかりと対応してくれる点も高く評価できるポイントです。

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Addroom-Ginza

Addroom-Ginzaは銀座6丁目の住所を利用することができます。

一番安いライトプランでも、法人登記はもちろん、郵便物の受け取り・転送までついているのでコスパは悪くありません

また、フリーレントキャンペーンも実施されており、これにより初期費用を最小限に抑えることができます。

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ベンチャーデスク

ベンチャーデスクは銀座5丁目、6丁目の2拠点を構えるバーチャルオフィスです。

オプションサービスが充実しており、税務会計サービスや確定申告代行サービスなど、ビジネスを進めるにあたって必要なサポートをしっかりと受けられるサービスとなりますそのため、起業したての方で、会計サービスなども同時に検討したい方におすすめです。

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リージャス

リージャスは、銀座1丁目、3丁目の2拠点を構えるバーチャルオフィスです。世界最大級のバーチャルオフィスであり、運営母体は120カ国に3,000拠点を持ちます。

国内で見ても170拠点以上を持っており、運営実績に長けたバーチャルオフィスと言えるでしょう。

ただし大手バーチャルオフィスブランドなだけあって、料金はかなり高額帯となっています。

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ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、銀座7丁目の住所を利用することができます。

法人口座の開設実績を多数持つバーチャルオフィスであり、まだ法人口座をお持ちでない方で、これからビジネスを推進していきたい方におすすめのサービスとなります。

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THE HUB

THE HUBは、銀座3・6・8丁目に拠点を構えるバーチャルオフィスです。

年会費を考えると料金は少々高額ですが、全国各地にある拠点の会議室等のサービスを利用できるので、営業や出張などで各地を巡る方にはおすすめのサービスとなっています。

THE HUBの公式サイトはこちら

銀座並木通りビジネス倶楽部

銀座並木通りビジネス倶楽部は銀座7丁目の住所を利用することができます。

高級ブランドも立ち並ぶ一等地である銀座並木通りに住所を構えることができるので、企業のイメージアップに大きく貢献できるでしょう。

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銀座ビジネスセンター

銀座ビジネスセンターは銀座6丁目に拠点を構えるバーチャルオフィスです。

11,000円プランから来客対応や郵便物対応、会議室の利用まで最低限のサービスが付随しています。

ただし、他社と比べてもランニングコストが嵩みやすく、その点は注意が必要となります。

銀座並木通りビジネス倶楽部の公式サイトはこちら

銀座のおすすめバーチャルオフィス比較一覧表

銀座のバーチャルオフィスを安い順で比較

上記は、月額料金の安い順にバーチャルオフィスを並べた比較表となります。

特にGMOオフィスサポート、レゾナンスは1,000円を切る価格で銀座の一等地住所をレンタルすることができます。

また、GMOに関しては初期費用もかからないので、安さという点で他社を圧倒しています。そのため価格の安さが決め手の方に特におすすめできるバーチャルオフィスとなります。

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郵送サービスで比較

各バーチャルオフィスで提供されている郵便サービスを比較した表となります。

郵便サービスは、1通ごとに追加料金を支払わないといけないケースと、元々のプランに付随しているケースに分かれています。

特に前者の場合、事前にきちんと費用を見積もらないと月々のランニングコストが予想以上にかかることになるため気をつけましょう。

電話対応サービスで比較

こちらが各バーチャルオフィスの電話対応サービスをまとめた表となります。

特に電話番号の取得、電話転送サービスの2つは利用機会が比較的多いため、事前にバーチャルオフィスの提供サービスの中に含まれているのかチェックしておくようにしましょう。

会議室・コワーキングスペースで比較

各バーチャルオフィスの貸し会議室サービス一覧となります。

店舗によって会議室の利用時間単位が異なるため、料金を見る際には時間単位に注意が必要です。

また、プランに会議室の利用が内蔵されているケースも存在するため、利用頻度が多い方はそちらのバーチャルオフィスも検討してみることをおすすめします。

銀座のバーチャルオフィスを選ぶポイント

法人口座を開設できるか

バーチャルオフィスを活用する際、銀行口座の開設ができるかは重要なポイントです。特に、バーチャルオフィスの住所を使用して口座を開設する際には、銀行によって審査基準が異なることがあります。

そのため、サービス提供者の法人口座開設実績を事前に確認することが肝要です。また、銀行業務を提供する企業グループの一部であるバーチャルオフィスでは、情報共有がスムーズで、口座開設が容易になる場合もあります。

オプションを含めたコスト

バーチャルオフィスの選択において、費用の全体感をしっかりと把握することは非常に大切です。

入会金や月額料金だけでなく、その他の初期費用、オプション料も全体コストに大きく影響します。

特に、入会金が無料でも月額料金やオプション料金が高い場合、トータルコストは思いの外高額になる可能性があるため、全ての料金要素を総合的に考慮することが重要です。

所在地選択

バーチャルオフィスを選ぶ際、その所在地は企業のブランドイメージや信用に直結します。

特に一等地に位置するオフィスの住所は、企業の権威性を高め、対外的なイメージアップに大きく貢献します。

一等地住所の代表格である銀座の住所は、取引先からの信頼獲得に有利に働くことが期待されます。

会議室の提供があるか否か

会議室を利用できるか否かは、バーチャルオフィスを選ぶ際の重要なポイントの一つです。

個室や会議室などのレンタルスペースの利用可否は、取引先との会議や社内会議を行う際にプロフェッショナルな環境を求める企業や個人事業主にとって、重要な判断基準となります。

会議室の広さや、利用時間の単位なども予めチェックしておくようにしましょう。

オプションサービスの充実度

住所利用以外のオプションサービスもバーチャルオフィス選択時の重要な要素です。

電話対応、郵便物対応、貸し会議サービス、法人登記サービスの有無など、それぞれのサービス内容を詳細にチェックすることで、自身のビジネスニーズに最適なサービスを選択することができます。

顧客との商談が今後予定されている方は、貸し会議室、受付対応機能を兼ね備えたバーチャルオフィスを、ネットショップを運営される方は、電話対応や各種郵便物に対応したバーチャルオフィスを選択するようにしましょう。

法人登記サービスの有無

これから会社を立ち上げようとお考えの方は、法人登記がバーチャルオフィスで出来るか否かもチェックが必要となります。

サービスプランによっては追加料金が必要な場合もあり、場合によってはそもそも法人登記ができないケースも存在します。

法人登記を目的としてバーチャルオフィスを利用する場合は、この点を事前に確認することが重要です。

銀座のバーチャルオフィスのメリット

プライバシーの保護に一役買う

バーチャルオフィスの導入により、個人事業主や在宅勤務者は自宅の住所をビジネス用途で公開する必要がなくなります。

自宅住所の使用はプライバシーやセキュリティ上の懸念を引き起こすことがあり、リスクを抱えた状態でビジネスを始めることとなります。

バーチャルオフィスを利用することで、ビジネス専用の住所を設定し、開業届や法人登記、オンラインショップ運営に際して自宅の住所を世に公開せずにすみます。

さらに、ビジネス関連の郵便物を自宅に直接受け取ることなく、プライベートと業務の郵便物の管理を効率的に行える点も大きな利点です。

企業のイメージアップに貢献

一等地に位置するオフィスの住所を格安で提供するバーチャルオフィスは、特にスタートアップやコストを抑えたい企業にとって魅力的です。

銀座という一等地の住所を利用することで、企業のイメージは引き上げられ、対外的な信用度もアップします。

このような恩恵を一部のバーチャルオフィスサービスでは、月額1,000円未満というリーズナブルな価格で受けることができます。

特に初期の事業拡大段階にある企業にとっては、コスパ良く対外的な信頼を獲得できるサービスといえ、メリットは特に大きいです。

商談スペースを低コストで確保できる

バーチャルオフィスを利用することで、物理的なオフィスを持たない企業やスタートアップ、リモートワーク主体の企業も、顧客とのMTGスペースをスポットで確保することができます。

必要に応じて会議室やプライベートオフィスを利用することにより、通常のオフィスを持つ企業と同様の業務環境を確保することができます。

固定費を削減しながらも、必要なときに高品質なオフィスサービスを活用することを可能とし、これは創業初期の企業にとっては大きなメリットであると言えるでしょう。

銀座のバーチャルオフィスを契約する際の注意点

住所が他の企業と被る

バーチャルオフィスは複数の企業と同じ住所を共同で利用します。

評判の悪い企業と住所をともにすることで、企業のブランドイメージに悪影響を及ぼす可能性があるため、事前に住所を利用している企業の実態は調べておくことをおすすめします。

住所の重複が心配な場合、追加料金を支払うことで独自の住所を確保するサービスもあるため、そちらの利用検討も選択肢の一つです。

契約時に必要な提出書類の種類をチェック

バーチャルオフィスの契約を行う際には、いくつかの重要な書類が必要になります。

これには身分を証明する書類、事業の内容を説明する文書、そして法人であればその登記簿謄本が含まれ、個人事業主の場合は、開業届の控えの提出が必要になることもあります。

これらの文書は、サービスの透明性を保ち、法的な基準に適合していることを保証するために必要です。

また、審査にかかる時間はサービス提供者によって異なりますが、通常は数日から1週間ほどです。手続きを迅速に進めたい場合は、これらの書類を事前に準備しておくことが必須となります。

最低契約期間の長さに注意が必要

バーチャルオフィスの契約期間はサービスごとに異なり、通常1ヶ月から12ヶ月の範囲で設定されています。

契約前に最低契約期間を確認し、自身のニーズに合わせて検討することが重要です。

また、最低契約期間分は前払いするケースが多いため、一括で前払いすべき金額も事前にリサーチしておくことをおすすめします。

法人口座をスムーズに開設できるか

特定の銀行と提携しているバーチャルオフィスサービスを利用することで、スムーズに法人口座を開設することができます。

例えば、GMOオフィスサポートのように、銀行業務を手掛けるグループ企業がある場合、銀行口座の開設がスムーズに進行することがあります。

提携がない場合は、それぞれの銀行の条件を満たす必要があり、手続きが時間を要することもあります。契約前には、どの銀行と連携しているか、口座開設のプロセスについて確認することが重要です。

ビジネスの拡大に対応できるか

ビジネスの拡大に伴い、バーチャルオフィスのサービスも拡張する必要が生じることがあります。

初期段階では住所と郵便物転送だけを利用していても、後に電話応対や実際のオフィススペースの利用が必要になることもあります。

特に将来的なビジネスの成長を見込まれる方は、こちらの点には注意が必要となります。

提供サービスの内容を確認

バーチャルオフィスの契約を行う際、不要なサービス提供による追加料金が発生しないよう注意が必要です。

例えば、電話転送サービスを利用しないにも関わらず、それが契約に含まれていると不必要な費用がかかる可能性があります。

毎月不要なコストが積み上がることで、トータルで見ると大きな費用負担につながるため、各バーチャルオフィスの提供サービス内容には細心の注意を払うようにしましょう。

東京でおすすめのエリア

ここでは、東京でバーチャルオフィスを選ぶ際におすすめのエリアをご紹介します。

渋谷エリア

渋谷エリアは、別名ビットバレーとも呼ばれ、多くの著名IT企業ががひしめくエリアとなります。

渋谷エリアのバーチャルオフィスについては以下の記事で詳しく紹介しています。

【2025年最新】渋谷のバーチャルオフィスおすすめ14選を徹底比較

新宿エリア

新宿エリアは、日本を代表する大企業が軒を連ねるオフィス街です。

新宿エリアのバーチャルオフィスについては以下の記事で詳しく紹介しています。

【2025年最新】新宿のバーチャルオフィスおすすめ18選を徹底比較

青山エリア

青山エリアは、東京の超一等地であり、このエリアの住所を利用することで企業としての箔を対外的にしっかりとアピールすることができます。

銀座エリアのバーチャルオフィスについては以下の記事で詳しく紹介しています。

【2025年最新】青山のバーチャルオフィスおすすめ11選を徹底比較

銀座のバーチャルオフィスまとめ

銀座エリアのバーチャルオフィスについて解説してきました。

こちらの記事を参考に、ご自身に最適なバーチャルオフィスをぜひ探してみましょう。